証券会社が自ら顧客の相手方となって売買を行うことをいいます。無競争で数量や価格、決済方法を定めて行う取引です。取引所取引における競争売買と対照的です。
コール型の場合は、原資産価格が権利行使価格を下回っている状態、プット型の場合は原資産価格が権利行使価格を上回っている状態のことをいいます。
一般にギアリング効果が高くなりますが、リスクも高くなります。アウトのオプションを買うというのは、「起こりそうにない事象に対する保険を相対的に安く買う」、という事です。
天井があれば、空は見えません。青天井とは、天井がなく青空が見えている状態のことで、そこから転じて人気のある銘柄の株価が、過去の高値を超えて際限なく上昇しそうな状態をいいます。
相場を盛り上げるために一時に大量の買い物をいれ、値段を引き上げることをいいます。「買いあおる」ともいいます。「売り浴びせ」などの反対の意味です。
証券会社が破綻した場合に、顧客の財産を保護するために松井証券が導入した「預り資産包括補償制度」のことです。これによって、一顧客あたり10億円まで補償されます。
現物取引、信用取引を対象とした「金融機関等包括補償保険」と株券の郵送入庫を対象とした「有価証券・貨幣包括運送保険」からなります。
相場を安くする原因や事情のことです。同じ意味を表す言葉として、「売材料」、「弱材料」、「安材料」、「悲観材料」などがあります。
悪材料が一掃されて下降相場が一段落することをいいます。
悪材料が出尽さなくても、株価の下落が一段落したときにも「あく抜けした」といいます。
相場が値下がりし、売り人気が強いときに買うことをいいます。
複数の金融機関(銀行、証券、カードなど)の金融サービス、各種請求情報、ポイントといった個人のID/パスワードを必要とするWeb上の情報を1つの画面上で見ることができる無料サービスです。
相場が上がっているときの株価の動きをいいます。「下げ足」の反対の意味です。
大多数の人が上げ相場を望んでいることをいいます。上げ賛成の場合には、需給の好転から相場はしっかりとした足取りで上昇します。
株価が上昇していく相場のことをいいます。反対に株価が下落していく相場のことを「下げ相場」といいます。
市場全般の雰囲気または銘柄個々の状態から判断されるムードのことで、相場の調子、市場人気をいい表すのに用いられます。
上がりそうに見える相場の状態を「味がいい」、その反対を「味が悪い」といいます。(「場味」ともいいます。)
相場が低調なときに、市場人気の盛り上げを狙って、いくつかの銘柄にまとまった買い注文を出すことをいいます。
株価が上下を繰り返しながら動いた軸跡を指します。時系列でグラフ化し、株の習性などを分析すること「チャート分析」が、投資判断をするうえでは大事な材料となります。
上昇していた相場の伸びが鈍くなり、良い材料に反応しなくなった状態をいいます。
相場が弱保ち合い、またはぐずつき症状を呈しており、なかなか上がらないことをいいます。
相場が予想通りに動き、利益を得ていることをいいます。反対語は「曲がる」。
当たっている人を「当たり屋」、曲がっている人を「曲がり屋」といいます。
注文量が多いことを表現した言葉です。売り(買い)が厚い、というように使われます。
権利行使価格が原資産価格と同程度のことをいいます。
売り方が株価を下落させるために、大量の売り物を一時に出し、買い方を圧倒しようとすることをいいます。
「売り浴びせ」ともいいます。「買いあおり」の反対の意味です。
相場が小幅に下がり気味なことをいいます。下げ幅がごくわずかなときには「小甘い」といいます。
相場を長期的に判断した大きな流れの途中の小さな変動をいいます。
大勢的に下降基調にある相場のなかでの一時的な小さな上げをいいます。「あや押し」の反対の意味です。
証券会社の主要四業務の一つで引き受け業務ともいいます。
増資などの新しく発行される株式や債券などを引き受けて販売する業務のことを指します。
引き受けた証券を全部販売し切きれなかった場合、残った分は証券会社が引きとらなければなりません。
会社の業績や株価の動きに関わりなく長期にわたって株を保有し続ける株主をいいます。具体的にはその会社の役員、取引金融機関、取引先、関係会社等がこれにあたります。
証券取引法では、相場を固定する目的を持って行う売買を、「安定操作」と呼び禁止しています。
ただし、募集または売出などで多量の有価証券が一時に市場に放出されると、需給のバランスが崩れ価格の下落を招く恐れがあります。このような場合に発行会社の役員らが買い支えることを例外的に認めています。
株主に支払う利益配当が長期にわたって安定的に支払われることをいいます。
安定配当をしている企業は長期にわたり業績が安定し、安心して投資できる企業ともいえますが、一方で日本の企業は業績の良し悪しに関わらず安定配当にこだわるとの指摘もあります。
日々の株価の動きを表すチャートの一種です。高値と安値を縦の直線で結び、始値を横棒で記し、終値の水準に矢印を記入します。終値が始値を上回った場合は、矢印を上向きに、終値が始値を下回った場合は矢印を下向きにして株価の方向を表します。
相場全体が低調なときに、ある銘柄だけが際立って高くなることをいいます。
株式売買注文の、指値ごとの分布状況のことをいいます。最優良気配の「板」のことは「一文バイカイ」ともいいます。
顧客から委託をうけ、顧客の計算において自己(証券会社)の名義で行う取引形態のことをいいます。
信用取引を行う際に、顧客から証券会社に預けいれる証拠金のことをいいます。現金のほかに代用として国債、株式などの有価証券も認められていますが、これは代用有価証券掛け目によって評価されます。信用取引が継続している期間に、相場が大きく動き、評価損などにより保証金の価値が一定の水準を下回った場合は、追加証拠金(いわゆる追証)が発生します。松井証券では、信用口座を開設されているお客様からお預りしている株券および現金はすべて代用有価証券および保証金として差し入れられたものとしています。
証券取引所における売買取引の一つで、約定値段を決める方法を言います。主に、寄付と引けに行われますが、ザラバ中でも商いがなんらかの理由で中断した後に用いられる場合があります。具体的には、売買注文を整理して、成行き注文を優先し、それから安い売り注文や高い買い注文から順次付け合わせていき、全体としてもっとも多くの商いが成立する、単一値段を決定します。なお、寄付では時間優先の原則は適用されません。
買いや売りの勢いが一段落して落ち着くことをいいます。「買い一巡」、「売り一巡」のように用いられます。
上昇を続けていた株価の人気が集中してさらに高くなることを「一段高」、下落を続けていた株価の人気が離散してさらに安くなることを「一段安」といいます。
長期波動の上げ相場における、最初の山のことをいいます。上げ相場では、2番天井、3番天井が形成されることもありますが、そのピークは大天井と呼ばれています。
1ワラント当たりの株数はカバードワラントがどれだけの株を対象としているかを表しています。1ワラント当たりの株数が0.01であった場合には100ワラントで1株分のワラントになります。また、これは株式分割等の調整が行われる場合を除いて各証券(カバードワラント)発行時に固定され変動しませんが、満期の償還額の計算やリスク量算出に極めて重要な意味を持ちます。
株価(相場)が上がった後、もしくは下がった後、元の水準にもどることをいいます。
相場はいつでも、上下動しているわけではありません。一息いれるように相場の動きが止まることを、一服といいます。上げ相場のときに出来高が一時的に減少した場合には、上げ一服、下げ相場のときには下げ一服というふうに使われます。投資家も一休みして相場の方向性を冷静に見る姿勢が必要です。
株価が一日中横ばいのまま、一つの値段しかつけないことをいいます。商いの細った人気の薄い株でよく見られる現象です。
当日から遡ったある一定期間の終値平均値を、1日ずつずらし、時系列につなげたもので、チャート分析の基本です。短期的には25日、中期的には75日、100日、長期的には200日移動平均線などがあります。長短の移動平均線の交わる状況から株価の方向性を見たり、直近の終値と移動平均の乖離率から株価水準の妥当性を見たりします。当社発行のメールマガジン「松井証券マーケットプレゼンス」では日々の日経平均株価の移動平均を掲載しています。
相場の地合いが予想に反して悪かったり、悪材料が出たりして悲観的な気持ちになることをいいます。嫌気を感じて売ることを「嫌気売り」、また損をして売ることを「嫌気投げ」といいます。
空売りした建玉を、予想に反して相場が上昇した場合に損を承知で買い戻すことです。大阪市場では、「ケツをいれる」東京市場では「踏む」ともいいます。逆に、買いたてた株を、損を承知で売り返済することを「投げ」といいます。
信用取引の株で差益をとることができず、決済されないまま、まったく動きのとれなくなっている建玉を指します。
配当や利子による収入のことです。一方、株式の値上がり益のことをキャピタルゲインといいます。投資信託の場合には収益分配金がインカム・ゲインにあたります。
会社の役職員、主要株主など会社の内部情報を知りうる立場にあるものが、その地位または職務から得た情報を利用して行う有価証券等の取引をいいます。こうした取引は一般投資家を不利な立場におくため、投資家保護と健全な証券市場の発展のため、法律(証券取引法166条)で禁止されています。
コール型の場合は、原資産価格が権利行使価格を上回っている状態、プット型の場合は原資産価格が権利行使価格を下回っている状態のことをいいます。一般にギアリング効果が低くなります。
日経平均や東証株価指数といった指数(インデックス)に連動するように運用している投資信託をいいます。運用者の裁量によらないパッシブ(消極的)運用の代表例といえます。
本源的価値ないしは本質的価値。 オプションを権利行使した時に得られる価値を指します。 コールは原資産価格から行使価格を引いたもの、プットは行使価格から原資産価格を引いたものです。 マイナスになる場合はゼロとなります。
相場が下落してどん底に落ち込んでいるときのことをいいます。すなわち「大底」のことです。
市場で取引されているオプション価格から、オプション理論式に基づいて逆算されたボラティリティ(変動率)のこと。オプション価格に内包されているボラティリティという意味で「インプライド・ボラティリティ(IV)」と呼ばれます。
インフレが原因で上昇する相場をいいます。インフレ・ヘッジの目的で買いが増えて上がる相場と、インフレにより名目価格が上昇し、相場が上がるものとがあります。
インフレーション期には物価が上昇し、貨幣価値が下落するので、現預金、公社債の実質価値の目減りを防ぐために、不動産や株式等に投資することをいいます。直接、不動産投資をしたり、不動産株、損保株など、含み資産を多く保有する会社の株式に投資する「株のヘッジ買い」を行ったりします。
株式を発行するなどの直接的な方法ではなく、転換社債やワラント債の発行のように一定期間を経て資本金が増えるような増資の形態のことをいいます。
信用取引の売り方が受け取る金利を指します。信用取引で売りを行った場合、その売却代金は買い方への融資にまわされます。そこで、買い方が支払う融資金利の一部を売り方が受け取ることができるという仕組みになっています。
売買約定を履行する日(普通取引なら4日目)に売り方は現物を、買い方は代金を渡して取引を完了することをいいます。
出来高が少なく、売買が活発に行われていない状態をいいます。
新規公開や増資権利落ちの後に、その株に初めて値段がつくことをいいます。また、そのときの値段のことを「生まれ値」といいます。
株価が堅調で、権利落ち後に権利落ち前の水準まで株価が上昇したり、急激な株価上下動によってチャート上の不連続となった空白部分に株価がついてくることをいいます。
未上場会社が経営不振の上場会社を買収、合併して上場会社になることです。
相場が高値圏に入ったものの、株価の天井を予測しにくいことから、持株の全部を一度に売らず、株価が上昇するにつれて売り株数を増やしていくことをいいます。「買い下がり(ナンピン買い)」の反対の意味です。
売り物が多いと相場は下げ歩調となりますが、売り人気が長く続けば下げ足が鈍ってきます。このように売りが一巡し相場が下がらなくなった状態を売り飽きといいます。「買い飽き」の反対の意味です。
相場が下落して反発しそうもないぐらい市場の実勢が悪いときのことをいいます。信用取引で安心して売ることができるような状態であることからこのようにいいます。
カラ売りをしている投資家のことをいいます。
売り方が悪材料をはやしたてて、売り物をどんと増やし、相場が簡単に立ち直らないよう下落させることです。「売りたたく」ともいいます。
「買い越し」の反対の意味です。「買い越し」参照。
株価がある一定の水準を割り込むまで売ることをいいます。また、信用取引で空売りが多くなることも意味し、この場合には近い将来(6ヶ月以内)に買い戻しが入り、相場が反騰する可能性もあります。
信用取引の売りにおいて、反対売買が行われず未決済となっている残株または残高(金額ベース)のことです。信用売りでは、投資家は証券会社や証券金融会社などから株を借りているので借株残と呼ばれることもあります。
市場の大勢が売りに向かっており、その流れに呑み込まれ株価が下がらないうちに、見切り売りを行ったほうがよい相場状態をいいます。
本当は売り逃げたいのに、より有利に売れる場をつくるために意図的に強気な見方を示すことをいいます。これとは逆に「買いたい弱気」という言葉もあります。
不特定かつ多数の投資家に対し、均一の条件ですでに発行されている有価証券の売付の勧誘をすることをいいます。証券会社が引受けた有価証券を売出す場合などがこれに該当します。
信用取引で新たに売付けることをいいます。売建玉というと、買い戻しや現渡によって決済されていないものをいいます。「買建」の反対の意味です。
信用取引を使ったヘッジ手法です。何らかの理由で手持ちにしておきたい株の値下がりが予測される場合、信用取引でその株を売っておくことです。値下がりし保有株式の評価損が出ても信用取引で利ざやがとれるので、トータルでは損をしなくても済みます。
売り方が買い方に比べて少なく、売り手の意思に支配されている市場のことをいいます。「買い手市場」の反対の意味です。
ある銘柄について売り人気が強いことをいいます。または信用取引において買い株数より売り株数のほうが多い状態をいいます。「買い長」、「下長」は、反対の意味です。
主に仕手株などの売買において買い方の仕手が人気を煽りながら買い玉を密かに転売して利益を得ようとすることをいいます。「売り抜け」と同じ意味です。
保有している株を売るタイミングやチャンスをいいます。相場が天井圏にきて、高値警戒感が出てきたときや、投機化して急騰した局面など様々ですが、あらかじめ自分なりの法則を設けておくことが売り場を逃さないための一法です。
売り方の主力、または黒幕になっている投資家のことを指します。「買い本尊」参照。
ある銘柄の株価が他の市場と相違している場合、高い値段の市場を上ザヤ、安い値段の市場を下ザヤと呼びます。例えば、大阪証券取引所より、東京証券取引所が高いとき、「東証が上ザヤだ」といった使い方をします。
ある時点の株価より高い値段のことです。例えば、株価が上昇しているので、一度買った価格よりも高い価格で買おうとすることを「上値を追う」といいます。
横ばいあるいはボックス圏で推移していた株価が一気に上昇することをいいます。また、寄付値価格が前日の大引け値よりも一段高く寄ることなどをいいます。「下放れ」の反対の意味です。
投資信託の実際の運用内容、結果を示す報告書で、委託会社は受益者(投資家)に各決算期末ごとに作成、交付することが義務付けられています(決算期が半年に満たないものは半年ごとの交付となります)。運用報告書には、運用の経過や受益証券の基準価格、組入株式、組入公社債ごとの前期末および当期末の時価総額、それぞれの売買総数や売買総額などが記載されます。
バブル期において特定金銭信託、ファンド・トラストの本来の運用者である銀行や生保などの機関投資家が、実質的に証券会社の営業マンに売買を一任し、運用を行っていた資金のことをいいます。その規模から株式市場に大きな影響を及ぼしましたが、その後、日本証券業協会により特金口座の新設は、投資顧問会社と運用契約することを原則とすることが定められました。
決算報告書ともいいます。企業の当該年度における営業の概況、会社の状態についての報告書のことです。財務諸表や事業内容、株式、従業員の状況などが記載されます。
株式のデリバティブを指します。 我が国では、一連の金融商品規制緩和を受け、1998年12月に有価証券デリバティブの店頭取引が解禁となりました。
新株発行をともなう資金調達のこと。公募(時価発行増資)・株主割当(額面発行増資、中間発行増資)・第三者割当といった増資や、転換社債・ワラント債のように将来、新株発行の可能性のあるものまでを含めて総称する際に用いられます。バブル期にはエクイティ・ファイナンスが膨らんだため、株式が供給過多となりその後の株式相場低迷の一因を担ったといわれています。
株式や社債の募集を発行者の関係者、例えば会社役員や従業員、取引先、関係金融機関等から特定し、募集することをいいます。第三者割り当て増資ともいいます。
信用取引で、建玉および代用有価証券の評価損を差し引いた委託保証金評価額が、建玉の総約定金額の一定水準(最低保証金維持率)を下回った場合に差し入れる追加証拠金のことをさします。ネットストックでは最低維持率を25%としています。委託保証金率が25%を下回り追証が発生した場合は、次の期日までに委託保証金率が31%となる水準まで、追加保証金を差し入れていただきます。
中東産油国の政府筋、王族、資産家から日本の株式市場に入ってくる投資資金のことをいいます。昭和55年の外国人買い相場の主役となり、一躍有名になりました。
東京証券取引所の規模別分類では、東証一部上場銘柄のうち、上場株式数が2億株以上(20万単元以上)のものを指します。一般には資本金が1,000億円以上の鉄鋼、電機、電力、造船、総合化学株など我が国を代表する企業が含まれます。これらの大部分は浮動株が多く流動性があり、値動きが安定的ですが、反面、短期のキャピタル・ゲインは狙いにくい傾向があります。
ある会社の株式を大量に保有する株主をいいます。大株主には、金融機関、事業法人などが名を連ね、最も多くの株式を保有する株主を筆頭株主といいます。
マーケット銘柄以外のほとんどのJASDAQ上場銘柄は、JASDAQ売買システムを通じた、オークション方式で売買が行われています。約定の優先順位は、「価格」「自店」「時間」の順となり、「成行注文」が禁止されていることと、「自店優先の原則」がある以外は、ほぼ取引所立会内取引と同じです。
市場全体または個々の銘柄において、過去の相場に比べてかなり長期に大幅な高騰を続け、取引高が急増するような相場をいいます。
上昇、下降を繰り返す相場の循環のなかでの最安値のことをいいます。「陰の極」ともいわれます。
数字の桁を示すもので頭の桁の数字を大台といい、例えば株価が3桁から4桁になったときに「大台替り」「大台乗せ」などといいます。桁数が増えずに、頭の桁の数字が変わることを単に「台替わり」といいます。
取引所の後場における最終の売買のことを指していいますが、その際についた値段そのものを指すこともあります。前場の最終取引は前引けといいます。
上昇傾向にある相場が一時的に下がることをいいます。実際に一時的な下げであったかどうかは後になってみないとわかりませんが、これを狙って買うことを「押し目買い」といいます。
上昇傾向にある相場が少し下がること、または単に相場が下がることを指します。
相場の勢いが強いときに、一時的に相場が下がる押し目を待ってもなかなか買うチャンスを得られないという意味です。買いのタイミングをはかる場合は、そのときの相場のエネルギーを吟味する必要があるということを示唆した格言です。
吉原で、お客を一人もとれなかったことを「お茶」といったことから、証券会社では、その日の商いがゼロである場合を指します。
原資産をある一定の価格で売買する権利のことをいいます。買う権利のことをコール・オプション、売る権利のことをプット・オプションといいます。
あらかじめ決められた日、もしくはその日までにあらかじめ決められた価格で、一定数の商品を買う権利または売る権利を売買する取引のことです。そして、その権利を「オプション」と呼びます。
買う権利のことをコール・オプション、売る権利のことをプット・オプションといいます。コール・オプションの保有者は、株価がどんなに高くなっても行使価格で株式を購入する権利を持っています。しかしオプションは権利であることから、株価が行使価格よりも低くなった場合には行使価格で購入する義務はなく、権利を放棄することができます。そこでオプションの保有者(買い手)に都合の良い分、オプションの買い手は売り手に権利料を支払います。これを「オプション・プレミアム」といいます。
オプションの価格のことをいいます。イン・ザ・マネーになっている部分(本源的価値)とそれ以外の部分(時間的価値)から構成されます。同じプレミアムでもワラント・プレミアムと意味合いが異なるので注意が必要です。
増資、分割などで新株の割り当てがある場合、新株のことを「子株」といいます。これに対してすでに発行してある旧株のことを親株といいます。親株と子株は、配当などの権利について差がある場合、子株の効力発生日が新旧合併日となるので、一つの銘柄として売買できます。
公募を行う際に発行会社の希望により、一部を金融機関などに優先販売することをいいます。第三者割当に類似した形となりますが、関係者に譲渡することになるので発行体にとっては消化が円滑に進むとともに、株主構成の安定化を図れる利点があります。一方、個人投資家の消化を妨げる作用もあります。
市場を動かす材料が相場に影響していることをいいます。材料がすでに影響している場合には「織り込み済み」といいます。
「始値」に対する言葉で、前場または後場の、最後の出来値段をいいます。単に終値というときは通常、後場の午後の終値を指します。また引け商いで価格形成される引け値とは、厳密には異なります。例えば14時50分に900円の値がついたがその後、買い気配のまま値がつかなかった場合、終値は900円ですが、引け値は存在しません。(「ザラバ引け」といいます。)
場外取引のこと。女偏のクロスが場外クロスを指しています。「媒介」参照。

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バブルのころまで通用したやり方は、今の株式市場ではまったく通用しません。
株式投資の落とし穴はまだまだあるぞ!
勝てない人がハマる、ウソ、ダマシ、わな